ワイヤレス給電は普及への道筋がついたのか

私どもが開催している「一般社団法人自動車100年塾」では先週8月24日、米国WiTricity CorporationのVP of Business Developmentである岡田朋之様を基調講演者としてお招きした。

その中で驚かされたことの一つが、WiTricityによるCharging Systemの製造である。これまでWiTricityはワイヤレス給電に関するパテント開発をメインとし、製造に関しては自ら関与せず、他社に任せるビジネス形態を採用してきた。

しかし、ここに来て方針を転換し、自らCharging System (Wall Boxや Ground Pad）を自社開発し、他社に販売する方法に2023年から切り替えるとのこと。

ワイヤレス給電の難しいことの一つに、相互互換性（interoperability)がある。これはワイヤレス給電付き車両と、今後各地に設置予定の充電インフラであるCharging Systemの互換性をどう保つかということである。

筆者が自動車メーカー時代に着手したワイヤレス給電開発でも、これが難題となり、解決の糸口は見つけられなかった。

しかし、2019年にWiTricityがQualcomm Haloを買収して、世界共通化を図った結果、今ではIEC、ISO、SAEなどの標準・規格を取得し、世界に於ける事実上のデファクトとなったようだ。

今後Charging Systemを世界的に広げようとすると、まだまだ課題はあると思われるが、規格争いで角を突き合わせることなく、初期から拡大だけに専念することが出来ることは歓迎すべきことである。